パソコンを購入した時の仕訳と勘定科目について具体的に解説

こんにちは。ひでです。

ネットで副業をするにはパソコンが必須です。確定申告するために、パソコンの購入について仕訳をしようとして、こんなことを思ったことはないですか？

パソコンを購入したけど、仕訳や勘定科目は何にしたらいいの？

パソコンの購入と言っても仕訳や勘定科目が1つではありません。

それはパソコンの購入金額が様々だからです。

パソコン購入の仕訳や勘定科目は金額によって変わってきます。

今回はパソコンの仕訳と会計処理についてご紹介します。

パソコンの購入金額が10万円未満

10万円未満のパソコンを購入した場合、購入したパソコンは「消耗品費」です。

例えば90,000円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

パソコンをクレジットカードで購入した時は、購入した時とクレジットカードの引落日が違うので現金ではなく未払金になります。

消耗品費は損益計算書の勘定科目です。

消耗品費は10万円未満のパソコンの他には、名刺や文具などの事務用品があります。

パソコンの購入金額が10万円以上20万円未満

10万円以上20万円未満のパソコンを購入した場合は「工具器具備品」です。

例えば15万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

クレジットカードで購入した場合は、先ほどの10万円未満の仕訳を参考にして、勘定科目を消耗品費から工具器具品に変更した仕訳です。

工具器具備品は貸借対照表の勘定科目で固定資産になります。

一括償却資産

固定資産となったパソコンは減価償却費として経費になるんだ。

固定資産は耐用年数が決まっており、パソコンの法定耐用年数は通常4年です。

購入したパソコンは4年間で全額経費になるのですが、10万円以上20万円未満のパソコンは違います。10万円以上20万円未満の場合は「一括償却資産」にすることもできます。

10万円以上20万円未満の場合、会計ソフトによっては工具器具備品ではなく、一括償却資産で表示されることがあります。

一括償却資産にすると3年間で償却されるので早く経費になります。さらに一括償却資産は償却資産税の対象外です。

減価償却費を仕訳にすると以下のようになります。

減価償却費は損益計算書の勘定科目です。

減価償却費として経費になる金額は取得価額の1/3です。150,000×1/3=50,000の計算になります。

パソコンの購入金額が20万円以上30万円未満の場合

20万円以上30万円未満のパソコンを購入した場合は「工具器具備品」です。

例えば25万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

クレジットカードで購入した場合は、先ほどの10万円未満の仕訳を参考にして、勘定科目を消耗品費から工具器具品に変更した仕訳です。

10万円以上20万円未満の場合と同じですが、減価償却費が違います。

少額減価償却資産

30万円未満のパソコンは購入時に全額、減価償却費にできるんだ。

30万円未満の固定資産は「少額減価償却資産」と言われます。

少額減価償却資産は個人の場合、青色申告で事業所得や不動産所得などです。

副業を雑所得として申告する場合には、使えないので注意しましょう。

減価償却費を仕訳にすると以下のようになります。

20万円未満の場合と何が違うの？

少額減価償却資産は青色申告かつ事業所得が対象です。

さらに一括償却資産は償却資産税の対象外ですが、少額減価償却資産は対象です。

一括償却資産と少額減価償却資産の違いについては、またの機会にします。

パソコンの購入金額が30万円以上の場合

30万円以上のパソコンを購入した場合は「工具器具備品」です。

例えば32万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

減価償却費の金額は取得した月によって違うので参考程度にして下さい。

税込みと税抜きはどっちの金額

金額の判断は税込みと税抜きどっちで判断するの？

税込み経理だったら税込み、税抜き経理だったら税抜きで判断するんだ。

じゃあ107,000円のパソコンは税込みだったら工具器具備品で、税抜きだったら消耗品費になるってこと？

うん。

金額の判断は経理の状況によって違います。税込み経理＝税込みの金額　税抜き経理＝税抜きの金額　です。

消費税を納付する状況でなければ、税込みで判断です。消費税について詳しくは以下をご確認下さい。

パソコンを複数同時に購入

パソコンの購入は1台だけでなく、時には2台以上の複数で購入することがあります。

例えば1台8万円もう1台は22万円、2台合計で30万円のパソコンを現金で購入した場合の仕訳は以下です。

2台合計の30万円で判断するのではなく、1台あたりの金額で判断するので注意しましょう。

パソコンの金額によって仕訳や勘定科目が異なってきます。

1台あたり10万円、20万円、30万円を目安にどの仕訳になるか判断しましょう。