パソコンの勘定科目や仕訳は？消耗品費・工具器具備品の使い分け

パソコンの勘定科目や仕訳を間違えると損益が変わり、結果として税金にも影響します。

間違えるつもりがなくても「間違えた処理をして税金が増えた」なんてことは避けたいものです。

そうならないためには、パソコンを購入した時の正しい処理方法を知ることが大切です。

税理士に依頼していれば、聞くことができますが自分で申告する場合はそうもいきません。

そこで今回は、税理士事務所経験15年以上の私がパソコンの勘定科目と仕訳について解説します。

パソコンは中古・新品によって金額が様々なため、処理方法が複雑に感じていませんか？

パソコンの勘定科目と仕訳で大切なことは、以下の2つを理解することです。

上記でわかるように、パソコンの勘定科目は金額によって違います。

パソコンの購入金額が10万円未満の勘定科目は「消耗品費」

10万円未満のパソコンを買ったときの勘定科目は「消耗品費」だよ。

例えば90,000円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

パソコンをクレジットカードで購入した時は、購入した時とクレジットカードの引落日が違うので現金ではなく未払金になります。

消耗品費は損益計算書の勘定科目です。

消耗品費は10万円未満のパソコンの他に、名刺や文具などの事務用品があります。

パソコンの購入金額が10万円を超えると「工具器具備品」

10万円を超えたパソコンは「工具器具備品」になるよ。

例えば15万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

クレジットカードで購入した場合は、先ほどの10万円未満の仕訳を参考にして、勘定科目を消耗品費から工具器具品に変更した仕訳です。

工具器具備品は貸借対照表の勘定科目で、固定資産になります。

固定資産の工具器具備品は「減価償却費」として、数年にわたって経費になるよ。

減価償却費については、少し後で解説します。

パソコンの購入金額は税抜き？税込？

パソコンの購入金額は税抜き経理だと税抜き、税込経理だと税込で判断するよ。

パソコンの購入金額は、経理処理の方法によって違います。

税抜きで処理していれば税抜き、税込で処理している場合は税込で判断します。

税抜き処理と税込処理ってどうやって判断するの？どっちの会計処理かわかんないよ。

一番カンタンなのは試算表をみることかな。試算表に「仮払消費税等」や「仮受消費税等」といった勘定科目があれば税抜き処理、なければ税込処理だと思っていいよ。

消費税を納付する状況でなければ、税込みで判断しても大丈夫でしょう。

パソコンを複数同時に購入しても1台で判定

パソコンを2台以上買っても、1台ずつの金額で勘定科目が決まるよ。

パソコンの購入は1台だけでなく、時には2台以上の複数で購入することがあります。

例えば1台8万円もう1台は22万円、2台合計で30万円のパソコンを現金で購入した場合の仕訳は以下です。

2台合計の30万円で判断するのではなく、1台あたりの金額で判断するので注意しましょう。

パソコンの償却方法と仕訳

固定資産は金額によって減価償却費の金額が違います。

1台あたり10万円を超えたパソコンは「工具器具品」といわれる固定資産になります。

固定資産は貸借対照表の勘定科目なので経費にはなりませんが、耐用年数に応じて減価償却費として経費になります。

減価償却費は金額によって経費になる金額が違います。

パソコンの勘定科目と減価償却についてまとめると以下のようになるよ。

10万円以上20万円未満は一括償却資産

一括償却資産は3年間で経費になるよ。

一括償却資産の減価償却費を仕訳にすると以下のようになります。

減価償却費は損益計算書の勘定科目です。

減価償却費として経費になる金額は取得価額の1/3です

10万円以上20万円未満の場合、会計ソフトによっては工具器具備品ではなく、一括償却資産で表示されることがあります。

20万円以上30万円未満は少額減価償却資産

30万円未満のパソコンは購入時に全額、減価償却費にできるんだ。

30万円未満の固定資産は「少額減価償却資産」と言われ、購入したときに全額経費にできます。

減価償却費を仕訳にすると以下のようになります。

20万円未満のパソコンも少額減価償却資産として買ったときに全額経費にできるの？

できるよ。

でも少額減価償却資産は青色進行だけなんだ。

申告には白色申告と青色申告があり、少額減価償却資産は青色申告しか使えません。

個人の場合、使えるのは青色申告で事業所得や不動産所得などです。

副業を雑所得として申告する場合には、使えないので注意しましょう。

副業でも事業所得に認められることがあります。

30万円以上は定額法か定率法

30万円以上のパソコンは、定額法か定率法で減価償却費を計算するよ。

例えば32万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

減価償却費の金額は取得した月によって違うので参考程度にして下さい。

定額法と定率法は税務署に届出を提出すると変更ができます。

届出を何も提出していない場合、個人事業主は定額法、法人は定率法です。

まとめ

パソコンの勘定科目は1台あたりが10万円未満だと「消耗品費」10万円以上になると「工具器具備品」になります。

また1台あたりの金額は会計処理の方法によって違い、税抜き経理の場合は税抜き、税込経理の場合は税込で判断します。

10万円を超えた工具器具備品は減価償却費として経費になり、金額によって3つの計算方法があります。

勘定科目や仕訳を1つ1つ調べると時間がかかり、その間は稼ぐ作業ができなくなります。

副業は特に限られた時間になるため、費用対効果を考え税理士に依頼することを選択してはいかがでしょうか。