パソコンの勘定科目は？具体的な仕訳でわかりやすく解説

パソコンの勘定科目って何になるの？

消耗品費？工具器具備品？なんで同じパソコンなのに科目が違うの？

こんなことを思ったことはないですか？

この悩みに税理士事務所経験15年以上の私が解説します。

ネットで「パソコン　勘定科目」と調べると「消耗品費」になっていたり「工具器具備品」だったりします。

同じパソコンなのになぜ勘定科目が違うのでしょう。

それはパソコンの購入金額によって勘定科目が変わるからです。

結論から言うと10万円未満のパソコンの勘定科目は「消耗品費」10万円以上のパソコンの勘定科目は「工具器具備品」です。

また10万円以上のパソコンは金額によって減価償却の方法が違います。

今回はパソコンを購入した時の勘定科目を、具体的な仕訳とともに解説します。

減価償却の違いについても、一緒に確認できる内容になっています。

減価償却で経費になる金額が違うよ。

パソコンの勘定科目と減価償却の違い

パソコンの勘定科目と減価償却についてまとめると以下のようになるよ。

金額ごとに勘定科目と仕訳を確認してみます。

パソコンの購入金額が10万円未満の勘定科目は「消耗品費」

10万円未満のパソコンを買ったときの勘定科目は「消耗品費」だよ。

例えば90,000円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

パソコンをクレジットカードで購入した時は、購入した時とクレジットカードの引落日が違うので現金ではなく未払金になります。

消耗品費は損益計算書の勘定科目です。

消耗品費は10万円未満のパソコンの他には、名刺や文具などの事務用品があります。

パソコンの購入金額が10万円を超えると「工具器具備品」

10万円を超えたパソコンは「工具器具備品」になるよ。

例えば15万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

クレジットカードで購入した場合は、先ほどの10万円未満の仕訳を参考にして、勘定科目を消耗品費から工具器具品に変更した仕訳です。

工具器具備品は貸借対照表の勘定科目で固定資産になります。

パソコンの購入金額は税抜き？税込？

パソコンの購入金額は税抜き経理だと税抜き、税込経理だと税込で判断するよ。

パソコンの購入金額は、経理処理の方法によって違います。

税抜きで処理していれば税抜き、税込で処理している場合は税込で判断します。

税抜き処理と税込処理ってどうやって判断するの？どっちの会計処理かわかんないよ。

一番カンタンなのは試算表をみることかな。試算表に「仮払消費税等」や「仮受消費税等」といった勘定科目があれば税抜き処理、なければ税込処理だと思っていいよ。

消費税を納付する状況でなければ、税込みで判断しても大丈夫でしょう。

パソコンを複数同時に購入しても1台で判定

パソコンを2台以上買っても、1台ずつの金額で勘定科目が決まるよ。

パソコンの購入は1台だけでなく、時には2台以上の複数で購入することがあります。

例えば1台8万円もう1台は22万円、2台合計で30万円のパソコンを現金で購入した場合の仕訳は以下です。

2台合計の30万円で判断するのではなく、1台あたりの金額で判断するので注意しましょう。

パソコンの償却方法と仕訳

固定資産は金額によって減価償却費の金額が違います。

1台あたり10万円を超えたパソコンは工具器具品といわれる固定資産になります。

固定資産は貸借対照表の勘定科目なので経費にはなりませんが、耐用年数に応じて減価償却費として経費になります。

減価償却費は金額によって経費になる金額が違います。

10万円以上20万円未満は一括償却資産

一括償却資産は3年間で経費になるよ。

一括償却資産の減価償却費を仕訳にすると以下のようになります。

減価償却費は損益計算書の勘定科目です。

減価償却費として経費になる金額は取得価額の1/3です

10万円以上20万円未満の場合、会計ソフトによっては工具器具備品ではなく、一括償却資産で表示されることがあります。

20万円以上30万円未満は少額減価償却資産

30万円未満のパソコンは購入時に全額、減価償却費にできるんだ。

30万円未満の固定資産は「少額減価償却資産」と言われ、購入したときに全額経費にできます。

減価償却費を仕訳にすると以下のようになります。

20万円未満のパソコンも少額減価償却資産として買ったときに全額経費にできるの？

できるよ。でも少額減価償却資産は青色進行だけなんだ。

申告には白色申告と青色申告があり、少額減価償却資産は青色申告しか使えません。

個人の場合、使えるのは青色申告で事業所得や不動産所得などです。

副業を雑所得として申告する場合には、使えないので注意しましょう。

30万円以上は定額法か定率法

30万円以上のパソコンは、定額法か定率法で減価償却費を計算するよ。

例えば32万円のパソコンを現金で購入した時の仕訳は以下のようになります。

減価償却費の金額は取得した月によって違うので参考程度にして下さい。

定額法と定率法は税務署に届出を提出すると変更ができます。

届出を何も提出していない場合、個人事業主は定額法、法人は定率法です。

まとめ

パソコンの勘定科目は1台あたり10万円未満だと「消耗品費」10万円以上になると「工具器具備品」になります。

また1台あたりの金額は会計処理の方法によって違い、税抜き経理の場合は税抜き、税込経理の場合は税込で判断します。

10万円を超えた工具器具備品は減価償却費として経費になり、金額によって3つの計算方法があります。

10万円以上20万円未満は一括償却資産、30万円未満は少額減価償却資産、30万円以上になると定額法か定率法で計算します。

会計ソフトに自分で入力するのは大切です。

しかしその分、自分や事業の時間が少なくなりますが、税理士に依頼することで解決します。

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